私の口元、左右非対称かも…顎変形症は矯正と手術で治せます

上下の顎の骨の大きさ・形・位置などに異常があり、噛み合わせや顎の位置関係がずれていることを顎変形症と呼びます。
顎変形症の中には、一般的に受け口と呼ばれる、下顎が大きく、上顎よりも前に出た状態である下顎前突症や、上顎が下顎よりも大きい骨格性の出っ歯である上顎前突症などがあります。
その他にも、顎にゆがみが生じて言葉がうまく発音できない場合や、前歯が噛み合わない開咬、上下の歯の噛み合わせが反対になっている交叉咬合など、さまざまです。

顎変形症の疑いがある場合には、まず矯正歯科での診察及び検査が必要です。
頭部X線規格写真の撮影（セファログラム）、歯型を採得したり、顔やお口の中の写真撮影や、下顎運動、筋電図などの検査が行われます。手術を行う場合には、形成外科や歯科口腔外科でCT検査なども実施されます。

歯列矯正および外科手術を行います。子供の頃から歯列矯正を始めている場合は外科矯正を行わずに改善することができるケースもあります。
また、軽度の顎変形症（ボーダーケース）の場合には、患者の要望なども汲み入れて外科手術を行わないこともありますが、顎の成長期を過ぎてからの歯列矯正では顎の大きさや位置を治すことはできないため、上顎や下顎の骨に変形が大きい際には手術での改善が適しているでしょう。

外科手術は、顎の骨の成長期が終わってから入院をして手術を行う必要があります。顎の骨の成長が終わるのは中学生～高校生ほどで、術後の見た目が気になる、長期の入院が難しいなどの可能性があります。お子さんのうちから顎変形症の疑いがある場合は、早めに矯正歯科を受診しておくと計画的に治療ができ、将来的に外科手術を避けることができるかもしれません。

顎変形症の治療を公的医療保険を適用して行うには、下記の条件を満たしていることが必須です。

①顎の骨の大きさ・位置・形が著しく異常である顎変形症に対する矯正歯科治療であること
②厚生労働大臣が定めた施設基準を満たしていると認められた医療機関であること

どの病院でも保険が適用されるわけではないため注意が必要です。また、外科手術が必要であると正式に診断される必要もあります。
公的医療保険を適用して治療できるかどうかは、まず指定の医療機関に相談するとよいでしょう。
公的医療保険を適用して顎変形症治療を受けるためのポイントを下記でご紹介しているのでぜひご覧ください。

また、②の厚生労働省が定めた施設基準についてはこちらをご参照ください。
保険（公的医療保険）適用の矯正治療とは？

顎変形症は外科手術によって顎の骨を切り、理想的な位置に移動させて固定します。
また、術前・術後の歯列矯正によって歯並びと噛み合わせの治療も行うため、上下の歯がきっちりと噛めるようになるはずです。
しかし、公的医療保険を適用して行う顎変形症の治療は、あくまでも顎変形症の治療であって審美目的で行う顎の骨切り手術や歯列矯正とは異なり、見た目を追求しきれいにする歯列矯正ではありません（噛み合わせや見た目が綺麗になるように外科矯正治療は行います）。
健康的な歯並びや噛み合わせが優先されますが、見た目にどのような影響があるかは、治療を始める前に担当の歯科医師と意向のすり合わせや、最終的に目指すお口の状態を確認しておくことが大切です。

外科手術自体は個人差がありますが、前日または前々日から入院し、当日はおよそ3～6時間ほど手術時間がかかります。また、術後1～2週間の入院も必要です。お口の中の状態によりますが、手術前に約1年間歯列矯正を行い、歯列矯正の進捗によって外科手術の日程を決定し、手術後も1～2年ほど歯列矯正や術後の検診のために通院する必要があります。

治療開始後、引っ越しや転勤などで通院が困難になる場合、転院は可能です。ただし、転院で医師が代わると治療方法が変更になることや、矯正器具などの交換が発生することがあります。治療開始前にすでに引っ越しの予定などがわかっている場合には、医師に相談しておくとよいでしょう。

顎の骨の成長が終わっている大人の場合は、歯列矯正だけでは満足のいく治療結果にはならない可能性があります（上顎前突症の場合、出っ歯の具合が少し残るなどが考えられます）。顎の大きさ・形・位置などは気にせずに、噛み合わせのみを治したい場合は歯列矯正だけで改善する場合もあります。
また、顎変形症と診断されていても、歯列矯正だけで治療する場合は公的医療保険が適用されません。

公的医療保険を適用した場合、治療期間や装置により料金は異なりますが、矯正治療費として矯正歯科医院窓口で支払う総額は約300,000円前後です。この他に外科手術を行う病院に対して手術費・入院費として約200,000円前後が必要となります。

手術費・入院費（外科手術を行う医療器関窓口に対し支払う金額）は、高額療養費の対象となるため、1ヵ月の医療費自己負担分が一般所得者の場合72,300円、上位所得者（基礎控除後の所得が6,700,000円を超える方）の場合139,800円を超えると、超えた分が保険組合より返還されます（但し、患者様自身で市区町村窓口への申請が必要です）。
したがって、一般所得者が外科矯正を行った場合、手術費・入院費は70,240円となるので、矯正治療費を合わせた総額は「400,000円弱」になります。

顎変形症の手術費用について詳しくはこちらもご参照ください。
≫健康保険が適用されるかも？顎変形症の費用について

顎矯正治療を専門的に行っている病院の口腔外科や、顎変形症の矯正歯科治療が保険適用される矯正歯科（顎口腔機能診断料算定の指定医療機関）で検査を受けて、顎変形症であると正式に診断してもらわなければなりません。自己診断では顎変形症に当てはまらないことが多くあります。

・外科手術を担当する医療機関と矯正治療を担当する医療機関との連携がとれていること
当該療養につき口腔に関する医療を担当する、診療科又は別の保険医療機関と、歯科矯正に関する医療を担当する、診療科又は別の保険医療機関との間の連携体制が整備されていること。

上記を満たしている医療機関以外の顎変形症の診断では、公的医療保険を適用して顎変形症治療を行えない可能性がありますので注意してくださいね。

顎変形症の手術を受け、「コンプレックスが解消されてよかった！」という人が多い一方で、「術後の見た目が思っていたのと違った」「前の方がよかった」という不満を感じる人もいます。
顎変形症の治療は、顎変形症による歯並びや噛み合わせの異常を健康な状態に戻すために行う治療です。見た目をきれいにしたい、自分が理想とする口元になりたいといった希望は叶わないケースもあります。公的医療保険を適用しての治療は「噛み合わせを見た目よりも機能的に回復する」ための治療が重視されることを覚えておきましょう。

また、自分がコンプレックスに感じていて治したい部分、反対に、気に入っていて治したくないポイントなどを担当の医師と共有できていない場合、治療後の口元に影響が出てくる場合があります。
治療を始める前に、自分の理想の口元を明確にし、全て医師に伝えるようにしましょう。理想通りになるかどうかはお口の中の状態、医師の治療方針によって異なりますが、伝えて悪いことはありません。理想を全て拒否されるようであれば、医師選びを考え直すポイントになるともいえるでしょう（理想が高すぎるとどの歯科医院に行っても叶えることが難しくなるので、注意してくださいね）。

せっかく時間とお金をかけて治療をしても、このような納得のいかない結果になることもあります。リスクがあることも踏まえて、治療を受けるかどうかを考えてみてくださいね。