矯正治療の費用相場と医療費控除のポイントを解説

残念ながら、一般的な歯列矯正は健康保険(公的医療保険)の対象となりません。なぜなら、歯列矯正で歯並びを整える=見た目を改善させるという意味合いが強く、病気を治す目的と見なされていないからです。そのため、歯列矯正に関わる費用の全てが自己負担なのです。 しかし、公的医療保険が適用されるケースも一部あります。例えば口蓋裂[こうがいれつ]や口唇裂[こうしんれつ]、外科処置が必要な顎変形症など、国が認めている先天性顔面奇形などがその一例です。これらに該当する症状をお持ちの患者さんは、厚生労働省の定める医療機関で保険診療を受けることができます。

患者さんの症状や治療法の選択によっては、上記以上の費用がかかる場合があります。追加料金の有無などをしっかり確認したうえで治療を開始しましょう。また、歯列矯正にかかる費用の支払い方法も歯科医院によって異なります。治療開始前に全額費用を支払うトータルフィー制(総額制)、通院ごとにかかった費用を都度支払う通院処置料別払い制、デンタルローンやクレジットカードを利用した分割払いなど支払い方法も確認しておくことが重要です。

以下にて、一般的な歯列矯正にかかる費用の目安をご紹介します。

※上下顎、表側矯正装置で治療した場合
※初診から歯列矯正後の保定期間の通院までを含めた金額

矯正治療費の目安

矯正治療費の総額目安

医療費控除とは、ご自身や生計を共にするご家族のために医療費を支払った際に、一定金額の所得控除を受けることができる制度です。1年間に100,000円以上の医療費を支払った場合に控除が適用し、税務署へ申告することで税金の一部還付を受けることができます。

医療費控除の申告には「医療費控除の明細書」(平成29年分から)が必要です。かかった医療費の計算、記入が必要となるため、健康保険組合等から発行される「医療費のお知らせ」や医院から受け取った領収書、交通費の領収書などはしっかり保管しておきましょう。

歯列矯正にかかった費用も一定の条件を満たせば「医療費控除」の対象となり、確定申告で支払った税金(所得税)の一部が戻ってきます。ただし、噛み合わせの改善などの「歯や口腔機能の回復」を主な目的とし、担当医より「歯列矯正が必要である」と認められる場合に限られます。

美容や見た目の改善を目的とする治療は医療費控除の対象にはなりませんが、ほとんどの歯列不正において「噛み合わせ」や「発音」など何らかの問題を抱えているものです。歯並びを整えることで歯の機能は改善し、結果的に見た目も良くなります。

つまり、ほとんどの歯列不正のケースにおいて医療費控除は適用されるでしょう。自分の症例は医療費控除の対象になる症例かどうか、担当医に確認してみると良いかもしれません。